福祉用具

介護保険対応の指定福祉用具貸与・販売事業所です。

多種多様な福祉用具の中から、お一人お一人にあわせた用具選びを専門スタッフがご相談に伺います。もちろんお届け後は使用方法をていねいにご説明。万が一故障など発生した場合にも素早く対応いたします。

また、手すりの取り付けや段差解消などのバリアフリー工事についてもお客様の生活環境にあわせたプランをご提案いたします。

その他、紙おむつ・杖・リハビリシューズ・自助具・介護衣料・衛生材料などラインナップを豊富に取り揃えておりますのでお気軽にご相談下さい。

福祉用具貸与・販売とは？

～福祉用具が利用できる公的介護保険サービス～

訪問調査で要介護認定を受け、要支援以上と判定された方は、福祉用具貸与・介護予防福祉用具貸与、特定福祉用具販売・特定介護予防福祉用具販売、住宅改修がご利用いただけます。

介護保険から福祉用具を貸与・販売できるのは都道府県知事から指定を受けた「指定福祉用具貸与・販売事業所」です。介護保険適用のサービスをご利用になる場合は「ケアマネジャー」「専門相談員」と相談してからご利用下さい。

介護サービス計画時に、ケアマネジャーや指定居宅介護サービス事業所にご相談下さい。

在宅サービスの支給限度内での利用が可能です。このサービスでは、ご自身でお支払いいただくレンタル料は月額レンタル料の1割相当額のみとなります。

但し要支援・要介護の状態に応じて利用条件があります。

介護保険が適用される貸与の12種目

（１）車いす　（２）車イス付属品　（３）特殊寝台　（４）特殊寝台付属品　（５）床ずれ防止用具
（６）体位変換器　（７）手すり　（８）歩行器　（９）歩行補助杖　（１０）認知症老人徘徊感知器
（１２）移動用リフト

要支援・要介護認定された方に、年額10万円を限度として自己負担一割で適用されます。

このサービスでは、まず利用料の全額（10割）をお支払いいただき、その後、区市町村に保険給付分の費用（利用料の9割）を請求することができます。

介護保険が適用される購入福祉用具5種目

（１）腰掛便座
（２）特殊尿器
（３）入浴補助用具
（４）簡易浴槽
（５）移動用リフトの吊り具

事前の申請が必要です。改修する前に「ケアマネージャー」「住環境コーディネーター」にご相談下さい。
認定ランクにかかわりなく、1人あたり「20万円」のサービスがうけられます。　（自己負担は1割）

介護保険が適用となる住宅改修の種目

（１）手すりの取り付け
（２）段差解消
（３）滑りの防止及び移動の円滑化等のための床または通路面の材料の変更
（４）引き戸等への扉の取替え
（５）洋式便器等への便器の取替え
（６）その他（１）～（５）の住宅改修に必要となる付帯工事